開催概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 開催回 | 第18回 名古屋AI経営ビジネスサミット |
| 開催日 | 2026-08-07 |
| 主講師 | 坂田誠氏（株式会社はちえん。） |
| 主題 | E-E-A-T・実績の示し方・発信の根拠 |
今回の重要ポイント
- 経験や実績は、何を、いつ、どのような条件で行ったかまで伝えることが論点になりました。
- 満足度などの割合を示す際は、対象や調査方法が分からなければ、数字の意味を判断できません。
- 自社の説明に加え、確認できる資料や外部の情報を示し、発信内容の裏付けを整えます。
講演で扱った内容
1. E-E-A-Tを、自社の発信に置き換える
E-E-A-Tは、経験、専門性、権威性、信頼性という観点を表す言葉です。講演では、用語を覚えるだけでなく、自社の情報が誰の経験や知識に基づいているかを説明するという実務に結び付けて扱われました。
前提となるのは、何のために発信するかです。会社が提供する価値や目指す方向を踏まえ、必要な情報を整理することが語られました。AIで文章を作る工程と、発信する内容の根拠を持つことを、合わせて考える内容です。[1]
2. 経験を表す数字には、範囲と方法を添える
経験豊富、多くのお客様に喜ばれているといった表現だけでは、読み手は対象や程度を確かめられません。講演では、経験や評価を説明する際に、具体的な情報へ置き換える必要性が示されました。
満足度などを扱う場合も、誰を対象に、どの期間、どのような質問をし、何件の回答から算出したかで意味が変わります。大きな数字を出すことより、数字が何を示しているかを説明することが、この部分の主題でした。[2]
3. 自社の主張を、確認できる根拠につなぐ
信頼や権威性に関する説明では、自社で優れていると書くだけでなく、第三者が確認できる情報を示すことが話題になりました。実際の活動や専門性を、資料や外部の記録と結び付ける視点です。
引用や掲載実績を使う場合も、どこに何が書かれているかを辿れることが大切になります。外部情報があるという見せ方だけで済ませず、自社の説明と、その情報が支える事実を対応させる考え方として整理できます。[3]
4. 発信の内容と、情報の出どころを一緒に整える
後半では、公開する内容に根拠を添え、会社や発信者についての情報を整える話へ広がりました。会社の説明、実績、顧客の声などを、それぞれ確認できる情報として扱うという内容です。
本記事では、E-E-A-Tを満たせば検索順位やAIからの推薦が必ず上がるという保証にはしていません。読み手が、誰による何の説明か、どの範囲の実績かを理解できるようにする、という講演の実務的な論点を記録しています。[4]
実演・事例から見えたこと
実践報告では、A氏が、AIとの対話を取り入れながら、自社の計画や伝え方を見直した取り組みを紹介しました。自分の事業の状況を整理し、具体的な行動や発信に反映していく過程が語られています。[5]
事例の数字や固有の業種は省き、経営上の整理を行動へつなげた点に焦点を当てました。これは報告者が語った経験であり、AIの利用だけが変化の原因だと検証された事例ではありません。
講演の発信に関する議論と合わせると、こうした実践を紹介する際にも、何を変えたかと、何が確認できたかを分けて書くことが参考になります。
自社で検討したいこと
以下は講演を踏まえた編集上の提案です。ホームページの実績紹介から曖昧な表現を一つ選び、その根拠となる記録があるか確認します。期間、対象、行ったこと、結果を整理すると、書ける内容と、まだ確かめる必要がある内容を分けられます。
数字を出す場合は、集計の条件も一緒に残します。確認できない数字を作ったり、本人の感想を全体の傾向へ広げたりせず、分かる範囲を明確にすることが大切です。顧客の情報を扱う場合は、公開できる範囲で取り組みを説明する形へ整えます。
内容を理解するためのQ&A
以下は講演内容をもとに編集したQ&Aです。実際の質疑応答の逐語録ではありません。
経験や実績は、どの程度具体的に書くのでしょうか？
何を、いつ、どの範囲で行ったかが分かる情報を示すことが論点になりました。公開できる範囲で、活動と結果の関係が読み取れる説明にします。
満足度の数字があれば、十分な根拠になりますか？
対象や質問、回答数などで意味が変わります。講演では、数字だけでなく、どのように得られたものかを示す必要性が取り上げられました。
AIで文章を増やすことも、E-E-A-Tの強化になりますか？
文章を生成することと、経験や裏付けを持つことは別の作業です。今回の主題は、自社の活動や確認できる根拠を、分かる形で発信することでした。
記録と出典
主催者提供の自動文字起こしをもとに編集しました。受領資料は講演の途中から始まるため、確認できた範囲を記録しています。製品・機能への言及は開催当時のものです。事例発表者はイニシャル表記とし、業種や成果の具体的な数字を省略しています。開催日・回数等は当時の公開記録で照合しています。講師の関連開催記録も参照しました。